爆発成長するビッグテック「スタートアップ並の成長力」
ビッグテック · 10日 8月 2021
1990年代のドットコムバブルと比較されがちだが、大きな違いは、ビッグテックは「スタートアップ企業のみが爆発的な成長を遂げることができる」という従来の常識を覆していることである。 すでに世界トップレベルにある利益や収益を、スタートアップ企業に近い倍率にしたことはこれまでにない。 何十年もの間、経済学者たちは、「企業が大きくなるほど成長は鈍化する」と警告してきた。しかし、この古い常識はもはや通用しないようである。
ビッグテック、続々ワクチン義務付け発表
ビッグテック · 06日 8月 2021
感染力の強いデルタ株ウイルスが各地で流行していることを受けて、米国のビッグテックが、自社の従業員がオフィスに入る前にワクチン接種を受けることを義務付ける発表をはじめた。 アルファベットのグーグルとフェイスブックは7月28日水曜日、米国の全従業員がオフィスに入る際には予防接種を受けなければならないと発表した。また、グーグルは今後数ヶ月のうちに、他の地域でも予防接種活動を拡大する予定だ。 デルタ株の脅威を受けツイッターは、米国で再開したオフィスを再び閉鎖した。ツイッターは16か月以上経った約2週間前に、従業員がサンフランシスコとニューヨークのキャンパスに50%の容量で戻ることを許可したばかりだった。

ビッグ・テックと人権問題「大覚醒」
01日 8月 2021
今後、ビッグ・テックにおける重要課題のひとつは「人権問題」になる。 現在、世界中の何十億もの人々が、Amazon、Google、SNSなどビッグ・テックが提供するサービスに依存して基本的人権を行使するようになっている。しかし、世界中の多くの人々にとって、これら人権関連の管理がビッグテックに集中することはかなりの害を意味なしている。 オンラインでこれらのビッグ・テックのサービスの使用を避けることはほぼ不可能になっている。特にFacebookやTwitterなどのソーシャルメディアとGoogleの検索サービスは、情報にアクセスして情報を広めるためのゲートウェイになっている。 これらのプラットフォームは、過激主義とテロ、選挙操作、陰謀論の拡散、脆弱でリスクのあるグループへの影響などの問題に加えて、個人データの収集、使用、商業化などの複雑な問題に関連する新しい課題ももたらしている。 このようなリスクに対抗するために、ビッグテックは2020年以降「人権への配慮」を事業戦略、方針、計画に統合が進められるだろう。
Facebookが宗教のプラットフォームに
27日 7月 2021
Facebookの創設者のマーク・ザッカーバーグは、パンデミックがFacebookに新たな成長の機会をもたらしたと話している。 ザッカーバーグによれば、この1年間、ロックダウンによりバーチャルサービスに慣れ親しんできた人々が、宗教的な礼拝を恒久的にオンラインで行うようになったという。 ニューヨーク・タイムズ紙の報道によると、Facebookは米国内の信仰団体との正式なパートナーシップを強化しており、ユーザーが礼拝所ではなくFacebook上で神とつながり、教会に参拝できるようになる未来を計画しているという。

Google共同創業者のラリー・ペイジがフィジーで隠遁生活
25日 7月 2021
Googleの共同創業者であるラリー・ペイジは、パンデミックを逃れてフィジー諸島に隠遁しており、その際、超富裕層がCOVID-19の渡航制限を回避できるように設計されたシステムを利用して入国したという。 隠遁生活を送る億万長者は、フィジー本島の西に位置するハート型のタバルア島に滞在していたと、過去1年で彼を見かけた2人の人物がビジネス・インサイダーに語っている。 ペイジは妻のルシンダ・サウスワースといくつかの島の周辺の海で、ハイドロフォイル(ボードを水面から高くして行うサーフィンの一種の水中翼船)をしているところを目撃されている。
【解説】半導体「コンピュータに使われるIC(集積回路)の総称」
IT · 04日 5月 2021
半導体産業は約50年の歴史がある。 半導体の黎明期が1965年から1970年代にあたり、1965年にテキサスのケルビンが開始し、IBMが発展させ、インテルが大きく伸ばした。日本も通産省、エレクトロニクスメーカー、大学が産学連携し、国をあげて産業に乗り出した。 1980年代後半には日本は全世界のトップシェア(53%)に成長した。日本の半導体メーカーは、日立、東芝、三菱、日本電気、松下、富士通の6社だった。 その後、日米半導体摩擦が起き、1986年に「日米半導体協定」を締結。まさに今のアメリカと中国との関係が1980年代に日本とアメリカで起きていた。半導体はまた軍事技術そのもの、特に通信・無線で使われていた。

【まとめ・解説】ビッグ・テック「世界を支配する巨大テック企業」
IT · 12日 1月 2021
ビッグテックとは、おもに米国の情報技術産業の中で最も支配的な企業のことを指す。代表的な企業として、アマゾン、アップル、グーグル、フェイスブック、マイクロソフトの5社が挙げられる。 2000年代の終り頃からこれら5つの企業が、世界的に最も価値のある公開企業に成長しはじめた。それぞれの最大時価総額は、約5000億ドルから約2兆ドルの範囲内で動いた。 これらの企業が作り出すエコシステム外では、デジタルの世界において通常の日常生活を送ることができないのではないかという憶測もあり、独占的支配への懸念から、米国司法省や連邦取引委員会、欧州委員会による独占禁止法違反の調査が行われている。 評論家は、これらの企業がプライバシー、市場の権力、言論の自由と検閲、国家安全保障と法執行に与える影響を疑問視している。一方で、消費者に無料のサービスを提供することで、これらの企業は成長を拡大している。
【完全解説】シリコンヒルズ「オースティンのハイテク企業の集積地」
IT · 18日 12月 2020
シリコンヒルズ(Silicon Hills)は、アメリカのテキサス州オースティン都市圏にあるハイテク企業の集積地の愛称である。 名前はシリコンバレーに似ているが、オースティンの西側にある丘陵地の名称を指している。この地域のハイテク産業には、エンタープライズ・ソフトウェア、半導体、企業の研究開発、バイオテクノロジー、ビデオゲーム産業、各種スタートアップ企業などがある。 テキサスのイノベーションの中心はオースティンにあり、サウス・バイ・サウスウエストでは、音楽祭・映画祭などの芸術イベントとテックのフェスティバルが組み合わされ、何年にもわたって開催されている。 また、地元のテキサス大学が高学歴の若者を輩出している。卒業生のマイケル・デルは、1984年に同地でコンピュータの名を冠した巨大企業を立ち上げた。それが「シリコンヒルズ」と呼ばれるようになった始まりである。

教養 · 10日 4月 2020
エマニュエル・トッド(1951年5月16日)はフランスの歴史学者、人類学者、人口統計学者、社会学者、政治科学者。 トッドは世界のさまざまなタイプの家族形態が信念・イデオロギー・政治システムと結びついてるかを解き明かし、また、家族人類学と人口動態学から割り出した数値に基づいて、蓋然的な未来社会を予測している。
IT · 28日 1月 2020
テレグラムはクラウドベースのインスタントメッセンジャー、またVolPによる音声通話サービス。 LINEやSkypeと同じようなアプリで無料でテキストや音声によるコミュニケーションが行える。Windows、Mac、LinuxなどPC版も用意されている。 App...

さらに表示する